時事寸評 書評コーナー

welcome to shimada's homepage

科学的知見に基づきコロナ対策を抜本的に見直せ

科学的知見に基づきコロナ対策を抜本的に見直せ

実証データに基づかない緊急事態宣言

画像の説明

 3月1日現在、東京を含む一都三県は緊急事態宣言下にあります。この宣言を出すのに必要な合理的根拠について、政府や自治体首長から明確に説明がなされたことはありません。小池都知事が他の3県知事に働きかけ、合意したというニュースは伝わってきますが、その前提となる合理的なデータは、感染者数以外、何ら示されていないのです。
 国民の生活基盤を奪い、家に蟄居しておれというからには、納得のいくデータを示すのは為政者の常識というものです。

画像の説明

 報道から伝えられる根拠は、常に、感染者の数の推移ばかりです。その感染者数も、1月中旬を頂点に、一貫して右肩下がりを続けています。
 それなのに、政府や首都圏の知事、それに医学界からは、「ここで気を緩めてはいけない。ここが踏ん張りどころだ」といった精神論ばかりが繰り返され、何ら具体的な数値は示されません。国民に多大な経済的負担と行動の制約を求めるなら、単に感染者の数だけでなく、最低限重症患者数、死亡者数、各都道府県別のベッド占有状況を示し、かつ、感染者の年齢階層、およびその推移、外国との対比が可能なようにその基礎データを示すのが常識というものでしょう。また、外国人の占める割合や男女比、死亡者の年齢構成なども、基礎データとして示す必要があります。
 ところが、実際には、これらのデータを示すことなく、今しばらくの辛抱です、とにかく家にじっとしていて下さい、飲み会・会食は控えて下さいなど、親の幼児への注意に似て、抽象的な要請ばかりなのです。

東京都医師会長の発言は余りにひどい

東京都医師会長png

 私は、新型コロナ関連のニュースは、ほとんど見ません。見れば常に「ステイホーム」を煽るだけの大変「大変だニュース」のオンパレードだからです。
 特にひどいなと思うのは、尾崎治夫東京都医師会長の発言です。月刊Hanada3月号で、小川栄太郎氏が綴った記録によれば、次のようなものです。
 昨年3月26日Facebook:「もう少し我慢してください。これから少なくとも3週間、生きていることだけでも幸せと思い、欧米みたいになったら大変だと思い、密集、密閉、密接のところには絶対行かない様、約束してください。」
 昨年5月13日記者会見:「せっかく今ここまで出口が見えてきたという状態でありますので、申し訳ございませんが本当にあとこの五月いっぱい、しっかりした自粛をしていただきたい。」
 昨年7月のFacebook:「7月中の飲み会・会食は控えましょう。都内はもちろん、郊外でも。行くのであれば、ガイドラインを遵守したお店。しかも少人数で。第一波の時のように、連休中の気の緩みを再び繰り返してはいけない。」
 昨年8月2日新聞赤旗インタビューの記事:「感染爆発を抑え込めるかどうか、今が踏ん張りどころです。(中略)集団感染が起きている地域で積極的にPCR検査を行い、補償と一体の休業要請に踏み切ることが大切です。」
 昨年10月に入っての発言:「10月1日からGoToキャンペーンが始まった。これは私の目の錯覚かどうか分からないが、この2週間くらいから、どうも感染が全国的にも増えているような気がする。(中略)例えば、(旅行)パッケージの中にPCR検査あるいは抗原検査を組み入れて頂いて、出発前に必ず検査を受けて飛行機あるいは新幹線に乗るという形にできないか」。
 更に、同会長の11月29日新聞赤旗での発言:「医療施設・高齢者施設について、入院、入所している人、働いている職員に定期的にPCR検査をやり、感染拡大を事前に防ぐことが重要です。検査は一回だけでなく、二週間ごと、一カ月ごとなど、定期的に実施する必要があります。その費用や体制については国が責任を持つべきです。国の役割は、PCRの検査と抜本的拡大と医療体制を守ることです。」
 尾崎治夫会長の、これら一連の発言を概観して感じることは、東京都医師会会長という職にありながら、一切具体的なデータを挙げることなく、ひたすら「コロナは怖い、外出するな、PCR検査を受けろ。検査の責任も医療体制の構築もすべて国の責任だ」と言っているのです。つまり、自らは、何らデータを示すこともなく、外野席から国民を恐怖させ、煽り、自粛させ、責任はすべて国にある、ということです。
 自ら医師会の責任者という重要な地位にいることを忘れた、無責任な発言のオンパレードです。尾崎会長が、なぜ赤旗を珍重し、国民、都民の活動を制限しようとするのか不思議に思っていました。が、この会長の兄は元連合赤軍のメンバーで、あさま山荘事件で逮捕された人物だったんですね。何となく、腑に落ちたような気がします。

煽り続けたコロナの女帝

画像の説明

 この尾崎会長と全く同じ体質を示すのが小池都知事です。彼女も、昨年、年明けから一貫して、コロナの危険性を煽り、外出自粛を求め続けました。
 昨年の都知事選までは、連日のようにマスコミの前に出て、必ず第一声で「東京都の小池百合子でございます」と宣うたのは、記憶に新しいところです。再選後は、その表現はなくなりました。再選を睨み、都の広報費を使った狡猾な選挙活動だったことは明白です。小池都知事が石原元知事らが残した財政調整基金も9,000億円使い切ったというのは有名な話ですが、再選をにらんでのこの顔見世で、11億円の広報宣伝費を使い切ったと言われています。
 その小池都知事も、マスコミに登場するときは、常に「今しばらくの辛抱でございます。不要不急の外出は控えてください。外出するときは、「密閉」「密集」「密接」の3密を避けてください」と、自粛要請のオンパレードでした。東京アラートだのソーシャルディスタンスだのとやたら不思議な横文字単語が乱発したのもこの頃です。

画像の説明

 彼女をじっと見ていれば分かりますが、彼女の口から、経済的に困窮している都民に対する労りの言葉も、経済振興対策の言葉など聞いたことがありません。この無責任体質は、まさしく尾崎治夫東京都医師会長と全く軌を一にしているのです。
 くどくなるので繰り返しませんが、このような無責任体質は、中川俊男日本医師会会長も全く同じです。繰り返し医療現場の逼迫、崩壊を訴えるものの、その状況を放置したのは誰なのか、彼ら彼女らは、すべて国に押し付けて知らぬ顔の半兵衛を決め込んでいるのです。
 この点について元通産大臣の深谷隆司氏も月刊Hanada3月号「一言九鼎」で、次のように苦言を呈しています。
「小池東京都知事らがたびたび総理を訪ね注文をつけ、いかにも対応が遅いとの印象をばら撒いています。しかし、現行法では都道府県知事が中心的役割を果たすことになっているのです。医療の提供、医療体制の整備は都道府県の役割で保健所も管理しています。国が緊急事態宣言を出したあと、具体的な対象や基準を決めるなど知事の権限は大変強力なのです。」
 私も、小池都知事の無責任ぶりと責任転嫁のうまさは、十分に知り尽くしていますから、深谷氏の発言は十分に理解できます。

▶▶▶<動画>【武田邦彦×宮沢孝幸】緊急事態宣言解除!言いっ放しのマスコミや政治に代わって現状を総括します!!

医療崩壊でなく医療放棄の日本医師会

画像の説明

 日本は、欧米諸国に比べれば、一桁又は二桁も違うほどに感染者の数も死亡者数も少ない。その状況は、昨年の3月、4月頃にはほぼ明らかになっていました。ベッド数だって、ダントツで世界一を誇っています。それなのに、声高に医療崩壊を喚き続けるのは何故なのか。
 昨年初めから新型コロナ問題が国内でも大きな問題となり、自粛や行動制限など、国民に多大な犠牲を求めておきながら、医療業界の責任者として、これまで何の対策も講じてこなかったのは、ほかならぬ日本医師会長や東京都医師会長ではありませんか。
 もちろん、為政者として政府や都道府県知事にも一半の責任はありますが、先ず、直接の当事者として、これら団体の会長職にあり、医療現場の実務に通じたこれらの人物達こそ、地元知事と協調し、医療従事者の相互融通や空きベッドの確保対策など、率先陣頭指揮を執るべきだったのではありませんか。新型コロナ問題は、発生からすでに1年以上経過しているんですから、時間的な余裕は十分にあったはずなのです。
 日本医師会の倫理綱領には、次のように書かれています。

日本医師会倫理綱領

日本医師会は、医師としての高い倫理観と使命感を礎に、人間の尊厳が大切にされる社会の実現を目指します。

 まことに立派な綱領です。しかし、新型コロナが発生すると、医師会所属の医師たちは、「熱がある」というだけで診療を拒否しました。私の掛かりつけの医師も全く同じでした。熱があるというだけで診療を拒否する医師のどこに「高い倫理観と使命感」があるのでしょうか。このような医師は、本来、免許をはく奪すべき存在です。
 医師として自ら果たすべき最小限の役割すら果たさず、十分な医療体制整備の時間的余裕があったにもかかわらず、それをせず、あろうことか医療崩壊の責任を国に押し付ける。そのとんでもない組織こそ日本医師会であり、「医療放棄の団体」と断じてよいでしょう。このコロナ騒動により、医師というものに対する信頼が失墜したことは、間違いのない事実です。

PCR検査の根本問題

画像の説明

 昨年初め頃から、PCR検査は、新型コロナ問題解決の肝とされてきました。場末のバーのマダムごとき風体の岡田晴恵氏が連日、TBSとテレビ朝日を掛け持ちし、出ずっぱりで「国民全員にPCR検査が必要です!」と叫び続けました。テレビ朝日の玉川徹氏なども、PCR検査が足りない、と声高に政権批判を展開したことは記憶に新しいところです。
 しかしながら、このPCR検査、本当に信頼できるものなのでしょうか。
 ウイルス学を専門とする京都大学の上久保靖彦特定教授や大阪市立大学の井上正康名誉教授らによれば、PCR検査にはこの検査に適用するサイクル数(=CT値)に関し、問題があると言います。この検査は、唾液や鼻腔や口腔内に存在するウィルス遺伝子断片の特定部位を取り出して、それを倍々に増幅(これをサイクル数と呼ぶ)してウィルス量を推定する検査方法です。 このサイクル数をCT値と呼びますが、問題なのは陽性と判定するCT値の設定いかんで、結果が大きく異なってしまうという点にある、とされています。
 日本ではこの「CT値を40」として採用していますが、これは「WHOの推奨する30~35」を大幅に上回っているのです。これでは検査結果に敏感に反応してしまって、感染者数が不当に多くなってしまう。また、民間の検査機関では、独自に50に設定していることころもあると言われています。これでは感染者数が多くなってしまうのは当然です。一時期、民間業者が都内各所に店開きした折に、感染者数が急増した時期がありましね。
 ですから上久保教授などは、WHOの定める国際基準に合わせ、CT値を35以下に下げるべきだ、と主張されているのです。因みに、台湾ではCT値30を適用しているとのことです。日本も台湾並みにCT値30を適用すれば、感染者数は大幅に減少することは明らかです。
 実は私も、日本がこんな高い数値を使っているとは、全く知りませんでした。また、国内での適用数値が統一されていない、ということも驚きでした。

PCR検査開発者は感染症診断に使うなと警告していた

画像の説明

 このPCR検査法は、アメリカのキャリー・バンクス・マリスという人物が発見した検査法ですが、この検査法、決して新型コロナウイルスのために開発されたものではありません。彼はこの検査法を発見したことでノーベル化学賞を受賞しています。
 彼は、生前、講演で繰り返し、PCR検査を感染症の診断に使ってはならないと警告していたのです。使い方によっては誰でも犯人にすることができるからです。検査法を発見した当の本人が「感染症の診断に使ってはならない」と注意喚起するほどのものだったのです。マリス氏は1昨年8月に他界していますから、もう一年長生きをしていれば、この検査法が使われることはなかったのかもしれません。
 しかも、日本では、この検査法を絶対の真理と崇め、それどころかWHOの基準よりもCT値を大きくすることにより、患者数を増やす方向で運用してきたのです。そのうえ、民間業者の中には、勝手にCT値50を使う者もおり、感染者数の増加に貢献してきたというわけです。感染者か否かの判定基準を定めず、恣意的な運用がなされてきたというんですから驚きです。

重要な政策変更を事務連絡で済ます厚労省

 このような実態を踏まえ、上久保靖彦氏や井上正康氏、武田邦彦氏、宮沢孝幸氏、松田学氏など民間の専門家や有識者たちが、PCR検査の改善法の改善を提言していました。
 その非を咎められるのを恐れたためか、厚労省は、急遽、今年1月22日付で、全国の自治体あてにCT値を30~35として使うよう事務連絡を出しました。この通知の意味は、要するに、「CT値をこれまでの40ではなく、30~35とし、作業効率を上げるために、検体を5つまとめて検査することができると定めました。5つまとめて混合し、陽性反応が出れば改めて5つを個別に検査すれば、全体としての検査効率が上がるということです。検体の大部分は陽性反応が出ないので、この方がはるかに効率的であることは、素人目にも理解できます。

1月22日厚労省事務連絡(別添2)

(前略)

Ct 値は系や環 境によるので、一様に定義することはできないが、例えば、感染研法による場 合、検体プール検査法による検出限界を 100 コピー/テストとすると、Ct 値で は 35 程度になることから、CT 値 30~35 付近の陽性検体を Ct 値に偏りなく混 ぜて 20 以上のプール化検体を作成し(陰性検体も同数)を作成し、一致率(陽 性検体を混合したプール化検体は陽性になること、陰性検体からなるプール化 検体は陰性になること)が 85%以上であるか確認することが適当である

(後略)

 この事務連絡、極めて重要な政策変更です。なぜなら、前述したように、これまではWHO基準を無視してCT値40として運用してきたものを、CT値30~40に変更するというんです。陽性者、つまり従来、感染者として報道し、国民を怖がらせてきた手法を、台湾などと同じWHO基準に変更するということですから、大幅に感染者数の減少につながるのは明白です。
 しかし、厚労省は、この重要な政策変更を本文7ページ、別添を2つもつける念の入った「事務連絡」として通知したのです。上に引用した個所は、別添2にそっと盛り込まれた部分だったのです。

画像の説明

 一般の国民はもちろん、都道府県の担当者でさえ、こんな長文の事務連絡をまともに読む人はいないでしょう。この事務連絡は、重大な方針変更があったことを国民から見えないようにする意図があったと考えるべきです。その目的は、次のようなものでしょう。
①CT値などという一般の国民には理解困難な分野について、WHOの基準を無視してきたことを隠ぺいする必要があったこと。
②通達文書にすると目立つため、敢えて些末な「事務連絡」などという軽易な文書形式で発出しておき、責任を追及されたときには、各都道府県宛きちんと通知していたと、言い逃れができるようにする必要があったこと。
③CT値の変更により、感染症者が減少した場合は、「緊急事態宣言の成果」と喧伝することができること。

 このような厚労省の意図は、一般国民には分かりません。マスコミですら、この事務連絡に気付いたところは、ほとんどなかったのではないでしょうか。
 私は、念のため、翌日の1月23日付け大手新聞各紙を「○○新聞 1月23日 厚労省 CT値変更」で検索してみたころ、どこの新聞もヒットするところはありませんでした。

 文書が出された1月22日は金曜日であり、翌日から2日間は役所も休み。多分、マスコミの多くも休暇に入ってしまったのかもしれません。このようにして多くの国民が知らぬ間に、重要な政策変更が行われていたということです。このような厚労省のやり方は、如何様にも言い訳のできる素晴らしい手法です。「事務連絡」とは重要な事柄ではない、些細な事務手続きのお知らせに過ぎないといった意味合いですから、厚労省は、マスコミ配布用の棚にさえ配ってないかもしれません。ですから、多分、田村厚労相も、このCT値変更の説明を受けていないと思います。
 我々国民が注意すべきは、今後、感染者の数は減少することになるでしょうが、その原因は、決して「緊急事態宣言の成果ではなく、時期遅れになったことを隠ぺいするため、遅まきながらWHOの基準に合わせただけの結果に過ぎない!」と肝に銘じておく必要があります。

▶▶▶事務連絡の全文をご覧になりたい方は、→こちらから

一日も早く2類を5類に変更せよ

画像の説明

 私は、これまでこの欄で繰り返し求めてきましたが、国民に対し、今のような自粛を求める生活は、基本的に誤り、必要がないと考えています。なぜなら、前述したとおり、日本における新型コロナによる死亡者は、世界レベルで見ても、極めて低い水準に抑えられています。その成果は、かのWHOからも「日本モデル」として高く評価されてさえいるのです。自粛措置のみで、極めて低い死亡率を達成したからです。その主因は、手洗い、うがいなど清潔感の高い国民性に求める意見もありますが、私は、上久保靖彦氏や井上正康氏の主張する「コロナがS型、K型、G型の順に入って来て、その都度集団免疫が獲得された結果、とする説を信用しています。ワクチンの原理とも符合しています。
 国民はすでに過剰ともいえるほどに自粛しています。それなのに、国民によるコロナ対応への評価は非常に低い。これは明らかにメディアによって、事実が歪められて報道されているからです。
 昨年2月から新型コロナは日本列島に拡散し、一部地域で死亡者が増えましたが、それすらも、「感染症全体の死亡者」という視点で見るならば、決して例年以上には増えていません。
 それどころか、日本感染症研究所の示す「超過死亡者」、すなわち感染症に関し、平年の死亡者数をもとに予想した予想死亡者数より、むしろ減少しています。これは、新型コロナの蔓延により、インフルエンザの感染が抑制された結果、と言うことができます。感染症に特有の「干渉」の結果です。
 このような事情を総合するならば、「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」に基づく分類を現在の第2類から、早急にインフルエンザと同じ第5分類に変更すべきです。テレビに登場する医療従事者は、すべて危機を煽る人ばかりですが、市井のお医者さんは、すでにこの新型コロナは「普通の風邪と同じ」と、肌感覚で感じ取っているはずです。
 今後、政府、都道府県知事、マスコミそしてテレビに登場する医療従事者は、単に危機を煽るのではなく、常に図表などを用い、科学的データを示し、国民に説明していただきたい。そしてそのバックデータには、国民が容易にたどり着けるよう工夫をしていただきたい。この度の厚労省の事務連絡のように姑息な手段をとっている間は、決して国民の信頼を得ることはできません。
 一日も早く、2類を5類に引き下げ、嘗てのような日常を取り戻そうではありませんか。それは菅総理の決断ひとつなのです。(R3・3・2記)

参考動画

▶▶▶特番 シリーズ新型コロナ対策を抜本転換せよ!『決定版、井上正康先生に訊く!わかってきた新型コロナの真実 その1 日本の現状はどうみるべきなのか』ゲスト:大阪市立大学名誉教授 井上正康氏
▶▶▶特番 シリーズ新型コロナ対策を抜本転換せよ!『決定版、井上正康先生に訊く!わかってきた新型コロナの真実 その2 間違いだらけのコロナ対策』
▶▶▶特番 シリーズ新型コロナ対策を抜本転換せよ!『決定版、井上正康先生に訊く!わかってきた新型コロナの真実 その3 そもそもどんな病なのかを解き明かす』
▶▶▶シリーズ新型コロナ対策を抜本転換せよ! 新型コロナ対策の抜本転換を! 専門家たちが見るコロナの真相と松田学からの提言
▶▶▶特番『衝撃!日本では既に”集団免疫が達成”されている!?』ゲスト:京都大学大学院医学研究科特定教授 上久保靖彦氏
▶▶▶松田学のニュース解説 菅政権、緊急事態宣言再延長!?
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
▶▶▶武田邦彦の「ホントの話」(ワクチンに関する基礎知識)
▶▶▶武田邦彦:「現在、新型コロナ用として使用しているものはワクチンではない」

a:160 t:2 y:2

powered by Quick Homepage Maker 5.1
based on PukiWiki 1.4.7 License is GPL. QHM

最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional