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コロナワクチンは打つな

私は打たなかった

　厚労省の公式サイトによれば、日本で新型コロナワクチンを接種した回数は、令和6年4月1日時点で約4億3,619万3,341回だそうです。このワクチン、一度ならず、二度三度、多い人だと７回も打った人がいるようです。つまり、ほとんどの日本人はコロナワクチンを接種しているということです。

　そういう中で、私はこのコロナワクチンというものを一度も接種したことがありません。その理由はなぜか。「信用できなかった」からです。なぜ信用しなかったのか。その主な理由は、次のようなものです。
　①従来のワクチンの製法と全く異なる方法で製造されたものであること
　②治験のための十分な期間を要していないこと
　③ｍＲＮＡなるワクチンは従来のワクチンと異なり、人間の細胞の中で抗原を作るものであり、その及ぼす長期的な影響に関し十分な検証がなされていないこと
　このレベルの情報は、ワクチン接種を開始する当初から、知られていたことです。つまり、安全性に関し十分な検証がなされることなく、「緊急性がある」という理由だけで、接種が開始されたのです。いわば「人体実験」がスタートした、と言ってもよいでしょう。
　このようなことは、医学の知識がない私のようなド素人でも「危険性」を察知することができました。だからこそ、私も妻も、一度も接種しなかったのです。私は、人体の持つ自然治癒力、免疫力というものを信じています。
　では、多くの日本人はなぜ１回にとどまらず、２回、３回、４回と打ち続けることになったのでしょう。
　それは、政府および地方自治体、マスコミ、医学界がこぞってコロナワクチンの有効性を喧伝したからです。そしてこのコロナワクチンをめぐっては世界中で争奪戦が繰り広げられました。当時の菅義偉総理は２０２１年に８．８億回分のワクチンを購入する契約を結んだというので、高く評価されました。契約に際しては、販売業者側の条件をすべて飲まされたのではないかともいわれています。特に重大な条件は、「ワクチン接種により生じた損害についてはすべて日本政府が責任を持つ」という内容です。巨額の国費を投じ、国民の安全に重大な影響を及ぼす契約ですから、本来は契約内容を国民に開示すべきです。しかし、未だに国民はその契約内容を知らされておらず、すべて憶測にすぎません。

　いずれにしろ、当時の世論は、コロナワクチンの有効性や功罪、及ぼす影響について慎重に検討するような余裕がなかったということです。政府、自治体、医学界、マスコミ、すべてがワクチンは有効であり、いささかの異議も認めない、という雰囲気に満ち満ちていたのです。小池都知事などテレビカメラの前で次々とフリップを掲げ、「ステイホーム」「感染爆発重大局面」などと呼びかけたのです。
　私は、医学に関しては、全くの素人ですが、このようにすべてが推進論者であることは極めて危険である、ということを肌感覚で認識していました。

身近な人間にも不可思議な影響が

　このコロナワクチンが多くの国民に接種され始めた頃、私の身辺でも不思議な現象が起き始めました。
　その１は、嘗てソフトボール部で活躍した近所の酒屋のご主人がこの時期に急逝したことです。私よりはるかに若く、スポーツ万能だったのに、です。
　その２は、この１０年ほど私のヨガ教室の手伝いをしてくれた知人が、見舞いに行った日の２日後に急逝したのです。この方は、「虫歯が一本もない」というほどの健康老人でした。お医者さんと懇意にしており、ワクチン接種なども、順番待ちなどせず、優先的に接種してもらえるというので、欠かさず接種していました。本人は「本当は余り打ちたくないんだけど・・・」なんて言っていましたが、好意を無視するわけにもいかず、毎回接種していました。その結果、突然、具合が悪くなり、診察の結果、「心臓にがんができた」との診断が下されたというのです。
　心臓にがん？私たちは信じられませんでした。自宅療養するということになり、私と妻で見舞いに行きました。ベッドから起き上がり「私は何か悪いことをしたんでしょうか」と寂しそうに言った言葉が忘れられません。その２日後、安倍元総理が暗殺された翌日に、突然、亡くなってしまったのです。
　その３は、私の弟です。ある日、茨城県の警察署から電話があり、弟が車の運転ができなくなったので、迎えに来てほしいとのこと。警察によれば、パトロール中に、「蛇行するような危険運転をする車がいるので停車を命じた」とのこと。娘婿らと共に迎えに行き、連れ帰ったものの、体の自由が利かず、一人でトイレにも行けない状態でした。糖尿病という持病を抱えていたせいもあり、コロナワクチンはきちんと接種していたというのです。結局、救急車で入院という状態になり、診断の結果は、心臓に通っている太い血管のうち、一本が完全に閉塞しているというんです。そのため、緊急手術をすることになり、私が一晩病院の待合室で手術の状況を見守ることになりました。待合室内にモニターがあり、心臓の拍動、血管の状態が見られるようになっていました。手術の結果は、一応成功しましたが、予後の状態は芳しくありません。主治医の話によれば、「最近、この種の心臓に関する患者がとみに増えているんです」と述べた言葉が今でも耳に残っています。
　皆さんの回りにも、この種の患者が増えているのではないでしょうか。

ワクチン製薬企業の社員が警告本を出版

　そうした中、コロナワクチン、正確には「レプリコンワクチン」の製薬企業であるＭeij　iSeikaファルマの現役社員たちが、「チームＫ」と称して、ワクチンを告発する書籍を出版したのです。
　その出版本の帯には次のように出版の意図が記されています。

　私は、コロナワクチンの信頼性について、かなり早い段階から疑問を抱いていました。その疑問をこのコーナーで何度も指摘してきました。
その疑問の中心は、
①十分な治験がなされているとは思えないこと、
②これまでのあらゆるワクチンは製薬企業の工場の中で「抗原」を製造していたのに、ｍＲＮＡワクチンは人間の細胞の中で製造するとされていること。つまり従来の製造方法とは全く異なること
③人間の細胞に中で抗原を製造するなら、子々孫々に亘り影響が起きるのではないか。そのためには、先ず、極めて長期に亘り経過観察を行う必要があると考えられること。
　これらの疑問について、科学的、いや医学的検証、議論がなされるべきであるのに、国や自治体、医学界、マスコミなどから、私のような素人でも分かるような疑問についてまともな回答がなされていませんでした。それどころか、意見や議論をしようとすると、陰謀論だデマだとかの言葉で、意見や議論を封じ込めてきたのです。
　YoutubeやFacebookのような公平であるべき言論空間でさえもが、まともな議論を許さない、という雰囲気に満ち満ちていました。
　コロナの研究者でさえ、これらの言論空間で発言するときは「〇ロナ」とか「お注射」「はやりやまい」といった隠語で表現するか、「あれ」とか「これ」と言った身振り、手振りで表現せざるを得なかったのです。文字通り、憲法で保障された「表現の自由」が厳しく制限されたのです。
これではまともな議論がなされるはずはありません。
　私の場合は、全くの個人、それも素人ですから、このホームページで勝手に自分の意見を述べていたので制限されることはありませんでした。しかし、本来、自由であるべき言論空間が、まるで「ここは中国か」と思えるくらいに言論が規制されていたのです。

　コロナワクチンを是とする意見は大手を振って掲示され、非とする意見は全面的に封じられてきたのです。京大ウイルス・医科学研究所宮沢孝幸教授などは、コロナに批判的な言動をしていることから、同大学の辞職に追い込まれました。またコロナウイルスに関し、極めて良心的な発言をしていた井上正康大阪市立大学名誉教授の意見などは、マスコミに取り上げられることはありませんでした。
　逆に、北大の西浦教授は、「人と人との接触を８割減らせ」とか「ワクチン接種がなければ、2021年2月から11月の間に36万人が死亡した可能性がある」などという恐怖発言がマスコミを賑わしました。その功績で（？）同教授は京大教授に栄転したのです。この西浦教授の言い方って、どこかで聞いたようなセリフです。そう、宗教団体の人の言い方です。何かの事故に遭遇した時に、「宗教を信じていたからこの程度の障害で済んだのよ。入信していなかったら死んでいたかもしれないのよ」。
　このように、本来、科学の問題として議論すべきであるのに、そのような視点からの真剣な議論がなされることはありませんでした。専門家の世界でもコロナワクチンに疑問を持つ研究者は厳しく排除されたのです。
　かつて元厚労省技官で医師の木村盛世氏がテレビなどで、世界レベルから見れば日本の感染状況は「さざ波程度」にすぎない、という発言をしました。財務省ＯＢの高橋洋一氏が、この木村発言をなぞって発言をしたところ、首相補佐官を辞任させられた、なんていう珍事もありました。要するに、当時の雰囲気は、新型コロナは重大な病気であり、コロナワクチンの有効性に異を唱えるなどもってのほか、という雰囲気が満ち溢れていたのです。
　これでは、我々一般人は、何が真実で何が虚偽なのか、判断のしようがありません。その結果、多くの国民がｍＲＮＡのワクチンを一度ならず、二度、三度、ひどい人は６回も７回も打つことになったのです。
そしてその結果、このワクチンの影響と思われるさまざまな症状を訴える患者が激増し、または亡くなっていったのです。

私たちは売りたくない！

　こうした中、前述したように、「私たちは売りたくない！」の書籍が出版されたのです。しかも、この書籍、ｍＲＮＡの製薬メーカーの社員たちが、同僚の社員の死を契機として、このコロナワクチンの問題点や危険性をきちんと、事実に基づきあぶりだしてくれたのです。
　同書は、さすがワクチン製薬メーカーの社員だけあって、極めて正確でかつ説得力のある内容になっています。
　この著書でも指摘されていますが、「あらゆる薬は“健康状態を損なっている人”に対して処方されます。そして、副作用を勘案しても、処方しなかった場合より健康状態が改善されるものです。一方、ワクチンは大半の場合、“健康な人”に対して接種されるものですから、健康である状態の人を不健康にする可能性など、本来、極力ゼロに近づけなければならないはずです。」。
　正にその通りです。ですから、このコロナワクチンによって死亡者が出ることなど絶対にあってはならないのです。
　ところが、実際には、コロナワクチンではインフルエンザワクチンの１００倍以上、国から死亡認定を受けているのです。しかも、この死亡認定、これを受けるのは極めてハードルが高い。次のような要件を備えなければならないからです。
　＊症状の発生が医学的な合理性を有すること
　＊時間的近接性があること
　＊他の原因によるものと考える合理性がないこと

　実際の事例では、第１の医学的合理性の証明が困難であることが多いようです。一般の国民が疫学的な因果関係など証明できるはずがないからです。しかも、これを証明するため、過去にいくつかの病院で診療や検査などを受けたときの「カルテ」を添付せよなど、厳しい条件が付いているというのです。このカルテを各個人が病院をめぐって集めるなど、常識で考えても過重な負担であることは明らかです。

　しかも、嘗て、田村憲久厚労大臣は「接種後に生じた症状に苦しんでいる方に寄り添った支援をしていくので安心して接種してほしい」と、テレビカメラの前で述べたことを、私は今でも鮮明に覚えています。しかし、実態は、全く異なっていることは既に主述べた通りです。
　その後、ワクチン担当大臣になった河野太郎大臣も、２０２１年６月「長期的な安全性は分からない」という主張はデマだ、として①ｍＲＮＡは半日から数日で分解され、ワクチンによりつくられるスパイク蛋白も約２週間以内でほとんどがなくなる。②mＲＮＡワクチンが遺伝子に組み込まれることはない。
　など、５項目で安全性を強調し、以上のことからコロナワクチンの長期的な安全性について特段の不安があるということはありません、と断言したのです。そのうえで、「長期的な安全性は分からないという主張はデマだ」と断言したのです。
　しかし、素人目での判断でも、「治験という長期的な経過観察を経ていない世界初のワクチンを安全だと断定できる根拠」は、一体どこにあるのでしょうか。私は、このことだけでも河野大臣を信用できません。もちろん、彼の肉親が、中国から大量の太陽光パネルを輸入する企業の幹部として、また彼自身が再エネ議連の有力幹部を務めているなど、そもそも一人の人間としても信用することはできません。

死亡数はインフルワクチンの４００倍超

　コロナワクチンによる死亡者数は、右の表で明らかにされているように、首相官邸が公表したインフルエンザワクチンの接種に比べ、４００倍以上になっていることも明らかになっています。このデータは、前記著「私たちは売りたくない！」でも記述されているように、２０２４年３月１９日公表分までで死亡認定者５２７名に登っているというのに、またまた８回目のワクチンを接種している人もいる、ということに驚かざるを得ません。
　国は、このようなデータを前にしてもなお、ワクチンを打てと推奨するのはいかなる理由によるのか。菅政権時に、いち早く購入できることの見返りに、「不測の事態が生じても一切の責任を持たない」など、メーカーからいくつかの不利な条件をのまざるを得ず、しかも、継続購入の条件があったとしか考えられません。前述したように、国は、ファイザーやモデルナなどとの契約内容を一切公表していません。契約条項の中に部外秘にするなどの「秘諾条項」が入っていたとしか考えられません。
　新型コロナウイルスワクチンの供給に係るファイザー株式会社 との契約締結について 、１億４４００万回分の購入契約を結んだとのプレス発表は見ましたが、契約条項はいくら調べても分からないのです。

国や自治体、マスコミ、医学界には大きな責任が

　このようなことを考えてくると、このコロナワクチンが日本国民に計り知れない悪影響を及ぼしたと言わざるを得ません。しかも、国も自治体も、医学界もマスコミも、接種推進の旗振りばかりで、これを抑制すべきとの慎重論は全く見られませんでした。つまり、これらすべてがワクチン推進論者ばかりで、慎重論を一切封じ込めてきたのです。厚労省や医学界は国民の健康を保持すべき責務を負う重要な立場でありながら、盲目的に接種を推進した罪は大きいと言わざるを得ません。

　また、マスコミも、本来、私のようなド素人でも疑問に思うような事柄について、真摯な議論の場を提供してきませんでした。宮沢孝幸教授や井上正康名誉教授、上久保靖彦京都大学大学院医学研究科特定教授など、ワクチン研究の専門家の意見は封じる一方、北大の西浦教授のように、「ワクチンを打たなければ３６万人が死亡したはず」といった恐怖を煽るような報道ばかり垂れ流したのです。
　私は、「デマだ」「虚偽だ」と主張する医者やマスコミを信用しません。次々とフリップを掲げ、ステイホームなどと叫ぶ自治体首長も信用しません。河野太郎のように、担当大臣でありながら、真っ当な議論の場を提供しない者もいます。物事の真偽は双方の主張を突き合わせて見なければ、分かりません。特に、専門家であるはずの医者の罪は大きい。日本医師会長や都の医師会長などがテレビに登場するものの、批判者との対話の場には出てきません。政府分科会の尾身会長や釜萢小児科医はワクチン研究の専門家なのでしょうか。専門家なら、なぜ国民が疑問に思ってることをワクチン研究の専門家と正々堂々議論を戦わせないのでしょうか。不思議でなりません。
　最近、つとにマスコミに対する国民の信頼性が低下しています。当然のことです。公正な議論の場を提供する立場にありながら、「報道しない自由」を濫用し、報道すべきことを報道してこなかったからです。ダイオキシン報道やジャニーズ性被害騒動、モリカケ桜報道、財務省に肩入れした財政破綻論報道など、真実に迫ろうという気迫が全く感じられないのです。
　一人でも多くの国民がこの「私たちは売りたくない！」を熟読玩味され、目を見開いていただくことを願うばかりです。そして、Meiji　Seika　ファルマの幹部が、これら著者たちを特定し処分するなど、決して恥の上塗りをすることのないよう願うばかりです。すべては厳しい歴史の審判に委ねたいと思います。（R６・１２・３１記）

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