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ワクチン接種は現役世代を優先すべきです

ワクチン接種は現役世代を優先すべきです

なぜ高齢者優先なのか

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 ワクチンの接種が始まりました。後期高齢者である私にも通知が来ました。無料で接種できるとのことで、大変ありがたいこととは思います。が、疑問も残ります。
 最大の疑問は、なぜ高齢者優先なのか、ということです。高齢者の前に医療従事者が最優先になっているようですが、これは一応納得感があります。
 しかし、高齢者が未成年者や現役世代に優先するということの意味が理解できません。その理由は、多分、高齢になるほど死亡率が高いから、ということではないでしょうか。つまり、死亡率が高い層を対象に優先的にワクチンを接種する。それだけ聞くと何となく合理的な判断のように思われます。しかし、高齢者は、コロナがあろうとなかろうと死亡率は高い。科学者である武田邦彦先生によれば、コロナに感染した人の方が、逆に、長生きというデータもあります。
 ですから、高齢者優先というのは、後回しにすると、選挙が怖い、という政治判断のように思われます。
 しかし、日本国家全体のあり方として、このようなやり方でよいのでしょうか。私はへそ曲がりなのかもしれませんが、納得できません。

現役世代こそ優先すべき

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 今、日本経済は、新型コロナ(武漢ウイルス)の蔓延により、文字通りメタメタヘロヘロの状態にあります。直接規制の対象になっている飲食店やカラオケ店はもちろん、それ以外の店も開店休業の状態に追い込まれている店は日本中に溢れています。観光地はもちろん、そのへ行くための交通機関、音楽関係者や芸能関係者に至るまで、各界各層の現役世代が悲惨な状況にあることはよく知られています。
 街には、非正規で働いていた若い人たちが解雇され、ボランティアなどが運営する食品無料配給所に、群れをなしているなんて姿も見られます。思わず、民主党政権時、日比谷公園で行われた「炊き出し屋台村」の風景を思い出してしまいました。
 このように、日本は、長引く新型コロナの影響で、無数の現役世代の人たちが生活に困っているのです。現役世代が生活に困っているということは、経済が落ち込み、人々の収入が減少しているということです。要するに、日本全体が、自由な行動を制限され、同時に貧乏な生活に耐えているということなのです。

日本はコロナ対応優等生国家です

 このような疲弊した経済現況に至ったのは、コロナによる恐怖を煽りに煽ったマスゴミ(ゴミです!)、医学界、各都道府県の知事ら地方行政の責任者、そして、彼らに引きずられ、まともな政策を樹立できなかった政権の責任ということができます(無責任野党は論外)。
 なぜなら日本は、感染者の数、重症者の数、死亡者の数、いずれをとっても欧米など諸外国に比べ、極めて低い水準に抑えられています。世界の国々から見れば、極めて優秀、ベストテンに入るくらい優秀なのです。

新型コロナ死亡者数

 因みに、実際の死亡者数を見てみましょう、右の表は、ニュースチャンネル(長谷川幸洋氏と高橋洋一氏の対談)という番組に出ていた新型コロナによる死亡者数を示したものです。この表で分かるように、新型コロナによる死亡者数は0歳から30歳までで、一人です。糖尿病の基礎疾患のある力士でした。1年以上経過したというのに、たった一人なのです。60歳代になってから若干増加していますが、80歳までは交通事故死と比べてもほとんど変わりません。大きく差が開いてくるのは80歳以降です。でも、80歳以降って、失礼ながら寿命に近くありませんか。
 更に、コロナ死をガンの死亡者数と比べてみましょう。ガンによる死亡者は、各年代ごと、どんどん上昇し、50代でコロナの109倍、60代で107倍、70代で65倍です。50歳代という若い世代でさえ、新型コロナによる死亡者よりもガンによる死亡者は100倍以上も多いのです。
 ならば、ガンによる死亡で、日本国中大騒ぎをしたか。一切そんなことはありません。交通事故との対比でさえ、60歳までは交通事故死の方がコロナ死亡者よりも多い。でも、交通事故死が大問題になったということはありません。
 しかも、日本は、ロックダウンなどの強制力を伴わず、「自粛要請」だけでこれほど高い実績を示したのです。換言すれば、日本は、今すぐにでも経済活動を本格化させ、その一方でコロナの感染拡大防止に取り組むことのできる条件、下地が十分に整っている国なのです。マスコミや医学界、それに行政の担当者は、何を大騒ぎをしているのでしょうか。

経済を動かすことこそ最優先

 経済をエネルギッシュに動かすには、どうすればよいか。当然ですが、今すぐ現役世代に職場に出て働いてもらうことです。そのためには、先ず、新型コロナに伴うマスク会食や飲食の営業時間制限など、コロナに関する一切の制限を撤廃することです。
 そして感染予防法に基づく分類を現在の第2分類から、インフルエンザ並みの第5分類とすること。これは当然すぎるほど当然の措置です。毎年1.7万人くらい死亡するインフルエンザでは、緊急事態宣言など何も問題にされなかったのに、本日、令和3年4月11日時点で全国の死亡者は9,392人しかいない新型コロナが、都合3回も緊急事態宣言を発令しました。余りにもバランスが悪いではありませんか。
 次に行うべきは、ワクチン接種を先ず、現役世代に集中させるのです。すべてのワクチンを現役世代、働く労働者に提供し、生産活動を再開させる。働く現役世代がすべて完了したら、小中高校生など学齢の子供たちに接種する。その次に、大学生たちに接種する。大学生くらいが一番体力があるからです。この際、個人差のことは別論とします。

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 これが何を意味するか。何よりも経済活動を最優先するということです。統計によれば、30歳までの死亡者はほぼゼロとされています。死亡者が一人もいないというのに、全校生徒に授業中はもちろん、通学途中でさえ全員にマスク装着を強制する。そして生徒同士の席の間隔を開けさせる。ひどいところは、全員が壁に向かって食事をするなんて学校もありました。修学旅行はおろか、入学式、卒業式さえまともにできない。
 何という愚かな対応なのでしょうか。学校の先生には、常識レベルの判断もできないのでしょうか。これでは大川小学校のように、迫りくる津波を前に、校庭に全員集合させ、点呼確認しているのと同じではありませんか。要するに、応用能力がないのです。マニュアル世代共通のボンクラ頭です。
 死亡者がほぼゼロということは、この新型コロナは、若年層との相性が格別にいいということです。そうでなければ小中学生がバタバタと死んでいるはずです。そうなっていないということは、このコロナは、未成年者にやさしい、そういうウイルスだということです。1年以上の実績が雄弁にそれを証明しているではありませんか。
 それなのに、マスクを強制し、ランニング中にマスク着用により呼吸困難になり死亡した、なんて事例もありました。非正規雇用のため雇い止めにされ、生活に窮し、母子で食べられる草まで探したなんて話も聞きました。何という悲劇でしょうか。

高齢者は一番最後でいい

 高齢者は、彼らがすべて打ち終わった後で、ゆっくり接種すればいいんです。
 それでは高齢の犠牲者が多くなるではないか、という疑問も出るでしょう。しかし、多くの高齢者は、年金生活者でもあります。大家族で住んでいるなんて、恵まれた生活をしている人は極めて少ないはずです。それに家族間での感染が怖ければ、接触を少なくするなど、いくらでも対応の方法があります。

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 私も後期高齢者ですが、この新型コロナについて、怖いと思ったことは一度もありません。一度も(!)です。なぜなら、上のグラフに見られるように、昨年1月以来、この新型コロナに関する感染の実態、重症患者や死亡者の推移をみていると、全く恐れるに足らない、普通のインフレエンザと同等のウイルスであることが読み取れたからです。世界の優等生だったのです。当時から私のこのHPを読んでいただいた方なら、そのことは十分ご理解いただけるはずです。
 確かに、一時期のイタリアやアメリカのように、大量の死者が出ていたなら、恐れもしたでしょう。が、当時から、日本人の重症者と死者は1桁も2桁も違うほど少なかった。「普通のインフルエンザと同じではないか。いや、インフルエンザの方が死亡率は高い。」というのは、データ上、昨年4月頃から明らかでした。だから私は全く恐れることはなかったし、マスクもめったにすることはありませんでした。老妻が「面倒なことが起きると嫌だから、店に入るときはマスクをしてちょうだい」というので、やむなく着用していただけです。私は老妻の言うことは、すべてハイハイと聞く従順な性格なのです。おまんまを食べさせてもらえなくなるからです。
 自分の身の回りに、新型コロナの感染者や死者が出たということもありません。多くの人の実感でも、そうではないでしょうか。要するに、私の目から見れば、日本国中、「過剰反応」しているとしか思えないのです。特に、小池都知事や日本医師会長、東京都医師会長など、知事や医師会長、それにテレビに出演する医者やコメンテーターは、やれ「PCR検査を全国民に実施せよ」だの、「死亡者が42万に達する恐れがある」だのと、盛んに恐怖を煽り続けました。
 ですから、テレビを重要な情報源にしている視聴者は、恐怖感が強かったのではないでしょうか。マスコミ人は、大いに反省すべきだと思います。いや、既にテレビに関する信頼性は低下し、テレビ離れが進んでいるとの情報もあります。

ワクチン、本当に安全性に問題はないのか

 ワクチンの安全性については、一応、問題ないとされています。しかし、私は、このワクチンについては若干の疑問を持っています。
 疑問の第一は、このワクチン、「ワクチン」という名前がついていますが、従来の用語の用法に照らせば、「ワクチン」と呼んではいけないものだと思います。
 ワクチンの定義は、「生物学的製剤(バイオテクノロジー技術によって生産された医薬品)の一種で、接種することで感染症の予防に有効な作用を持つ医薬品のこと。毒性がなくなった、もしくは弱められた病原体を体内に注入することで抗体を作り、対象となる感染症にかかりにくくする効果を持つ。」とされています。
 つまり、ワクチンは、一旦「体内に注入することで抗体を作」り、その抗体を増殖させる、ことが前提になっているのです。ところが、現在、世界で急速に普及しているワクチンは、この手順を踏んでいません。世界中で急拡大しているワクチンは従来のワクチンの定義に入らない、別物の商品ということができるのです。
 つまり、ファイザーやモデルナ、アストラゼネカといったワクチンは、いずれも遺伝子に直接作用してできたワクチンで、その使用は人類にとって歴史上初めての経験なのです。なぜそんなことをするのか。「安全性よりもスピード」を重視しているからです。本来なら、多くの被験者に接種し、その経過を観察するという過程が必要ですが、今はそんなことを言っている場合ではない、スピードこそ大事というわけです。
 よって、このワクチンを打って、5年生き延びた人は一人もいない、いや1年生き延びた人も一人もいないのです。すべて今後の経過観察次第なのです。
 イギリスの保健当局はこのほど、英オックスフォード大学/アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンを接種後に、血栓によって死亡した事例がこれまで7件あったと、BBCの取材で認めました。ドイツでも、ワクチンを接種した270万人のうち31人がCVSTを起こし、9人が亡くなったと報じられています。死者の大半は若年~中年層の女性だったそうです。私はTVをほとんど見ないので分かりませんが、このような情報はきちんと伝えられているのでしょうか。
 日本政府はワクチン接種により生じた損害はすべて国が負担すると述べています。重大な判断をしたと思います。数年先にどのような結果が出るかわからないことについて、「その結果についてはすべて国が責任を持つ」というんですから、大きな政治決断です。
 しかし、前述したように、日本は、強制力を伴わない「自粛」という措置だけで、世界水準より1桁も2桁も少ない患者数、重症者数、死亡者数を実現した国です。叶うことなら、ワクチンは日本が独自に開発するまでいらない、と宣言することもできたはずです。もちろんそれではマスコミや野党、医師界、知事たちから猛反撃を食らい、政権は持たないでしょう。
 いずれにしろ、事態はここまで進んできました。ワクチン接種も始まりました。ならば、せめて接種の順位を現役世代優先とし、経済の復活を最優先にしていただきたいものです。高齢者3,600万人に打ち終わるのが6月末、7月からやっと現役世代に打ち始めるんです。7月23日開催のオリンピック直前に、現役世代にワクチンを打ち始めるというわけです。
 高齢者を気遣っているつもりかもしれませんが、高齢者だって、現役世代が生き生きと活動してくれる方がよほど幸せです。政府は、物事の優先順位を取り違えているのではないでしょうか。
 私は、もう少し生き延びたいと思っているので、接種の案内状は、即日、ごみ箱に投げ捨てました。全く恐れる必要などないウイルスだからです。

最後に

 緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置など、政府や都道府県の発する新型コロナ対応について、私は不満に思っていることがあります。それは、これらの宣言や重点措置を発令する際に、必ず言うセリフ、「専門家の意見を聞いたうえで最終的に判断したい」です。ここでいう専門家とは、「医療の専門家」という意味です。なぜならそれ以外の専門家から聞いたという実績がないからです。

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 政治が経済を止めるような重大な判断をする際、その意見を聞く相手がなぜ医者だけなのでしょうか。医者とは、「患者と相対して、病気を治すこと」を専門にする職業です。決して広く日本経済や社会全般のことを考えてくれる存在ではありません。それなのになぜ「オウム返し」のように、医者の意見を最終判断にするのか。不思議でなりません。
 同じ聴くなら、私は、社会政策、経済政策、労働政策など、幅広い分野に通じた専門家の意見を聞くほうがより重要だと思います。なぜなら、大所高所から社会を俯瞰し、今、日本が直面する事態が真に世界レベルで緊急事態宣言を発して経済活動を止めるに値するものかについて、彼らこそ高い判断能力を有していると考えるからです。このような判断をできる人物として私が挙げるのは、高橋洋一、武田邦彦、藤井聡、八幡和夫、田村秀男、馬淵睦夫、出口治朗の各氏、政治家でも青山繁晴氏などが該当するでしょう。
 医学の専門家も、単なる医療従事者に聞くのではなく、井上正康大阪市立大学名誉教授、宮沢孝幸京都大学ウイルス・医科学研究所准教授、松浦善治大阪大学微生物研究所教授など、ウイルス学を極めた人物の意見や大木隆生慈恵医科大学教授のように、大勢におもねず客観的に意見を述べてくれる人の意見こそ聴くべきです。
 このように、今の政治判断は余りにも医者の意見に頼りすぎています。それに一般の医者は、今回のコロナ騒動に際し、これに敢然と立ち向かった存在とはいえません。それどころか、コロナから逃げ回ってばかりいました。私の掛かりつけ医である医者も「熱のある患者は診ません」と冷たい対応でした。熱のある患者を診ない医者など医者と言えるのか、と内心怒り心頭でした。

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 医者が自分の本分である患者を診ないで済むなら、消防士は火災現場で遠巻きに見て「火は怖い」と言っていればよいことになります。警官は犯人を捕まえる必要もなくなります。遭難救助隊も、危険だから出動しないでいい。自衛隊員も危険だからと敵と戦わないでよいことになります。
 このように、医者は、現地で敵前逃亡しておきながら、そのくせ、やたらテレビなどに出演し、「今後さらに拡大する恐れがある」「国民は更なる自粛が必要である」「最近はかなり気が緩んできてる」など、漠然とした不安を煽り、あまつさえ国民に教訓さえ垂れていました。
 今の政権、そして小池都知事を筆頭に都道府県知事も、感染者数のみを示し、危険を煽ることに熱心で、全データをきちんと開示しようとはしませんでした。全データとは、都道府県別の年齢階層別の感染者数、重症患者数、死亡者数、外国人の割合などです。
 そして、その数字が、諸外国との比較で、どのレベルにあるのかも重要です。小池知事の記者会見で、このような裏付けとなるデータを見たことがありません。常に、フリップを掲げ、「危いよ~、怖いよ~」というレベルの話ばかりで、全く説得力がありません。フリップを作る時間があるならデータを作れ!と言いたくなります。こんな低レベルの知事を頂いた都民は本当に不幸だと思います。もっとも、私の住んでる埼玉県の大野知事も、ほぼ同類で本当に悲しくなります。
 こういうなかでのワクチン接種開始です。私たち国民は、為政者やマスコミの垂れ流す情報をきちんと精査し、常に真実は何かを基点に、このコロナ騒動に冷静に対応していきたいものです。繰り返しますが、このコロナ、私は全く心配していません。皆さんも「正しく」恐れてください。(R3・4・12記)



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▶▶▶<参考動画>大木隆生慈恵医科大学教授#1
(このシリーズは#1~#12まであります。良心的医学者の話です。是非ご覧ください)
▶▶▶<参考動画>京都大学がiPS細胞とセンダイウイルスなど日本生まれの技術を用いて新型コロナに有望な薬を見出した

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