時事寸評 書評コーナー

welcome to shimada's homepage

新型コロナは普通の風邪と同じ第5類とし経済を活性化せよ

新型コロナは普通の風邪と同じ第5類とし経済を活性化せよ

イギリスで変異種発見?

画像の説明

 イギリスで、これまでのコロナと異なる変異種のコロナが発見され、イギリス国内で感染が広がるのではないかと騒がれています。この変異種の急速な感染拡大に警戒感を強めたイギリスのボリス・ジョンソン首相は12月19日、それまでの方針を急転換し、大規模なロックダウン(都市封鎖)に踏み切ったというのです。首都ロンドンを含むイングランド南東部の大部分が対象で、クリスマスシーズンに、世帯の枠を超えて集まることも禁じられたと報じられています。
 これを受け、日本も水際対策を強化し、イギリスに滞在歴のある外国人の入国を禁止するとともに、日本人でも14日間の待機制を復活しました。
(注:この記事掲載後、虎ノ門ニュースを視聴したところ、出演者の武田邦彦氏が、「(マスコミは)イギリスで発見された新変異種と言っているが、12月4日付ニューズウイーク誌によれば、これはN501Yと呼ばれるコロナ種で最初ブラジルで、その後オーストラリア、次いでアメリカで発見されたもので、イギリスが最初ではない」と述べておられました。また、コロナは常に変異を繰り返し、その都度弱毒化するのが一般的。よって、新変異種が発見されたからと言って、恐れる必要はない、とも述べておられました。その虎ノ門ニュースの内容は、こちらからご覧下さい。)
武田邦彦氏出演の虎ノ門ニュース

日本でも緊急事態宣言を求める圧力が

画像の説明

 他方、日本でも、感染者の増大や死亡者数の増加を背景に、日本医師会(日医)や日本看護協会、日本病院会などの9団体は12月21日、東京都内で合同記者会見を開き、新型コロナの感染拡大に伴い、通常の医療を提供できない恐れがあると警告する「医療緊急事態宣言」を発表しました。中川俊男日本医師会会長は会見で「万全の感染対策が最強の経済対策になる」と強調し、政府に早急に対策を打ち出すよう求めたのです。
 更に、感染拡大が止まらないことを受け、西村康稔経済再生担当相と新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は21日、臨時の記者会見を開きました。尾身会長は「東京では感染が少しずつ増えている」と指摘した上で、「会食・飲食による感染拡大リスクを徹底的に抑えることが必要」と強調しました。
 西村担当大臣も、尾身会長も、日医会長も、口をそろえて「早急な対策が必要」と述べたのです。これを受け菅総理も、新型コロナ特措法に関し、「営業時間の短縮や休業要請に応じない店舗に対して罰則を設けることを検討する」と表明しました。
 以上の通り、現下のコロナ情勢は、収束どころか、より一層の緊縮・自粛を求める雰囲気に満ち満ちているのです。年末年始を前にして、親元にすら帰ることすらできない。親世代も子世代も、ひっそりと侘しい年末年始を過ごすことが求められているのに、更に罰則規定まで設けようというのです。当然、経済は低迷し、日本国中で不況風が漂い、今後は中小の零細個人事業主が、櫛の歯が抜けるように店を閉じることになるでしょう。

経済との両立こそが本命ではないか

 私は、今のような自粛・自粛を求める生活は、基本的に誤りだと考えています。なぜなら、日本における新型コロナによる死亡者は、世界レベルで見ても、極めて低い水準に抑えられています。そしてその成果は、かのWHOからも「日本モデル」として高く評価されているのです。自粛措置のみで、極めて低い死亡率を達成したからです。
 その原因については、日本人がマスクや手洗いを励行する習慣あることや既に感染により集団免疫を獲得しているなど、さまざまな説があります。どの説が正しいかはともかくとして、欧米諸国に比べて重症者や死亡者が格段に低いことは事実です。
 しかもです。新型コロナが蔓延したことにより、例年、この寒い時期に猛威を振るうインフルエンザが、今年は劇的に少なくなっています。つまり、新型コロナの蔓延により、インフルエンザによる死亡者は、例年より600分の1も少なくなっているのです。コロナウイルス同士の干渉現象の効果ともいわれています。
 確かに、今年2月から新型コロナは日本列島に拡散し、一部地域で死亡者が増えましたが、それすらも、感染症全体の死亡者という視点で見るならば、決して例年以上に増えていません。
 それどころか、日本感染症研究所の示す「超過死亡者」、すなわち感染症に関し、平年の死亡者数をもとに予想した予想死亡者数より、むしろ減少しているのです。これは、言葉を変えて言えば、新型コロナの蔓延により、インフルエンザの感染が抑制された結果、と言うことができます。不謹慎な言い方ではありますが、コロナさんありがとう、とさえ言うこともできるのです。
 このような背景を総合するならば、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律に基づく分類を現在の第2類から、インフルエンザと同じ第5分類に変更すべきです。すなわち2週間の隔離措置を解き、普通の風邪と同列に扱うべきなのです。 

廃業・自殺の増加が免れない

 直接患者と向き合う医療従事者がその窮状を訴えるというのは、一応理解できます。しかし、マスコミが囃し、菅政権までが浮足立っているさまは、尋常ではありません。
 マスコミは、極めて無責任であり、ある時はGOTOキャンペーンをやめろと煽り、菅政権がそれに応じて取りやめると、今度は自営業者がいかに疲弊し苦しんでいるかを訴える。常にマッチポンプで、責任感皆無です。
 ですから政権は、常に基礎的なデータに基づき、確固とした信念に基づいて総合的に判断しなければなりません。マスコミに振り回されてはいけないのです。マスコミというものがいかに信用ならないものであるかについては、菅総理なら骨の髄まで知悉しているはずです。そうだとすれば、今回の新型コロナへの対応は、あまりにも拙速と言わざるを得ません。すでに実施中のGOTOキャンペーンは粛々と実施し、他方で年末年始の営業と帰省もこれまで通り実施して結構、というくらいの判断でよかったと思います。
 中小の自営業者の疲弊ぶりは深刻です。櫛の歯が抜けるように、あちこちの中小商店が次々と店を閉じています。これを裏書きするように、自殺者も増えています。今年10月の全国の女性の自殺者は879人で、これは昨年同期比で88.6%も増加しました。男性の増加率は23%でしたが、余りにも異常で、深刻な生活実態が透けてみえます。
 深刻なのは中小のお店だけではありません。例えば、ANA(全日空)も、夏のボーナスを半減、冬のボーナスはゼロとし、さらに月額給与も削減するなど、大幅な収入減を余儀なくされています。大手も中小も、みんな深刻な不況に苦しんでいるのです。
 因みに今年4~6月期の実質国内総生産(GDP)は、前期比8.3%(年率換算29.2%)減と戦後最悪の落ち込みを記録しました。7~9月期は5.3%(同22.9%)増だったというものの、GDPの実額では昨年の7~9月期の水準を32兆円も下回っているのです。
 この状況を打開し、国民の生活を豊かにすることこそが、政治の重要な役割です。野党も、国会で桜を見る会の会費補填を怪しからんと追及している暇があるなら、「消費税をゼロにせよ」など、経済をいかにして活性化させるかを議論すべきなのではありませんか。スキャンダル追及専門政党に堕しているからこそ、支持率が向上しないことに、いい加減に気付くべきです。

国民は十分に注意している

画像の説明

 国民がどれほどこの新型コロナに対して真剣に対応しているかは、一歩外に出てみれば明らかです。マスク姿のオンパレードではありませんか。スーパーマーケットでもコンビニでも、大型ショッピングセンターでも、マスクをしていない人はほぼ皆無です。私はマスクをしない主義ですが、それでもお店に入る前は、必ずマスクを着用することにしています。自粛警察につまらぬ言いがかりをつけられたら面倒だからです。
 それほどに日本人はすでに自粛をしているのです。これ以上に、強い自粛措置を求める必要などあるでしょうか。ましてや生活の基礎である個人営業主の生活権まで奪うような営業自粛はやりすぎです。現在、第3波が来ているではないか、というかもしれません。繰り返しますが、冬になれば、気温が下がり空気が乾燥する。コロナウイルスにとって嬉しい活動の時期なのです。感染拡大は織り込み済みなのです。それでも、インフルエンザなどを含めた「全体の感染症患者や死亡者」が例年に比べ減っているんですから、自殺を誘発しかねないような営業自粛措置は、断じて行うべきではありません。罰則規定の新設など、ロープを首に巻き、今まさに自殺をしようとしている人の踏み台を、後ろから蹴飛ばすような、無慈悲な行為というべきです。
 このように、国民はすでに過剰ともいえるほどに自粛しているのです。そしてその結果は、前述したように「日本モデル」とも評価されているのです。それなのに、国民によるコロナ対応への評価は非常に低い。これは明らかにメディアによって、事実が歪められて報道されているからです。

不安をあおり続けるTVは敬遠すること

 実際、テレビを視ていると、連日、飽きもせずコロナコロナのオンパレードです。しかも、冷静にデータに基づいて客観的な報道をするのではなく、極めて皮相的で不安を煽るばかりなのです。その結果、大衆の行動は内向きになり、経済は増々落ち込むばかりです。
 しかも、米大統領選など、11月3日の投票ですべて決したかのように、次期政権の顔触れは報じても、トランプ側に立つ報道は皆無です。不正選挙の実態を知ろうともしないのです。拉致問題の解決にあれほどまで尽力してくれたトランプ大統領に対して、余りにも恩知らずというべきです。マスコミは「真実を知りたい」という国民の意思に全く答えていないのです。米大統領選報道も、コロナ報道も、大手マスコミ情報に頼っていては、真実に迫ることはできません。端的に言えば、真実の多くは、YoutubeやFacebookなどSNSに含まれています。
 私は希望も込めて、今でもトランプが次期大統領になると信じていますが、既存メディアではそのようなことは一切知ることができません。マスコミ人は、沖縄から単身渡米し、現地から生々しい報道を続けている我那覇真子さんの爪の垢でも煎じて飲むべきです。大手マスコミの特派員たちは、一体何をしているのでしょうか。
 今回のコロナ騒動が典型ですが、過去の森友・加計・桜など、マスコミの基本姿勢は、真実に迫る、事実を報道するという基本姿勢が全く欠如しています。だからこそ多くの良識ある国民は、YoutubeなどのSNS媒体に移っていくのです。

最大の武器は免疫力の向上

画像の説明

 私は、新型コロナに対する最大の武器は、免疫力をつけることだと思っています。少しばかりコロナが侵入してきても、免疫力があれば、撃退できるのです。私が実行している免疫力向上策は次のようなものです。
① 十分な睡眠をとる
 これが最も重要だと思っています。
② 食事のバランスに気を配る
 納豆や糠漬、みそ汁、ヨーグルトなど、極力、発酵食品を食べるようにしています。糠漬は自分で材料を調達し、毎日寝る前に自分で漬けています。
③ 熱い風呂に入る
 医者はぬるい風呂に長時間入れと勧めますが、私には不向きです。毎日43度の熱い風呂に入り、汗が出るくらいになったら出ます。ウイルスは熱に弱いとされているからです。
④ 緑茶を飲む
 私は、毎食後に、必ず濃い目の緑茶を飲むようにしています。緑茶はウイルスの殺菌効果もあるとされているからです。緑茶は、湯飲みの底に沈んだ茶葉もくるくる回してすべて飲み干します。
⑤ 毎日6000歩の散歩
 余程の事情でもない限り、毎日6000歩の散歩を欠かしたことがありません。若い人なら1万歩くらいが適当かもしれません。気分転換にもなる楽しいひと時です。
⑥ 毎週一回の居酒屋とカラオケ
 酒とカラオケは健康維持には最高の妙薬です。仲間と集まり、談笑し、カラオケを歌うのは最高の気分転換になります。不良老人の集まりです。最近のカラオケ店は、コロナ対策が徹底しているので心配ありません。幸か不幸か、最近のカラオケ店はガラガラで、三蜜になどなりようがないのです。いつ行っても貸切状態で、他人事ながら、閉店しないことを願うばかりです。
 このような生活をしているせいか、私はいたって健康で、78歳の今日まで、降圧剤を服用する以外、病気らしい病気をしたことがありません。風邪もここ数年引いたことがありません。もちろん健康診断も人間ドッグも過去30年間、一切受けたことがありません。

松田学氏対談シリーズをご覧ください

 と、ここまで書いてきたところで、Youtube上に有益な動画を発見しました。松田学対談シリーズで、ゲストは大阪市立大学名誉教授の井上正康氏です。同教授は、ウイルス専門家という立場から、示唆に富むさまざまな所見を述べておられます。思わず引き込まれてしまいました。
 そして、このような番組を一人でも多くの国民がご覧になれば、このコロナ騒動がいかに馬鹿々々しいものであるのか、ということに気付くことになると思います。

画像の説明

 井上氏の主張のポイントは、次のようなものです。
◎ウイルスは低温、低湿な環境を好む。これがウイルス学の基本。よって、来年2月に向かって患者も増えていくが、桜とともに消えていく。
◎死亡者数は、欧米などに比べると90分の1程度に過ぎない。日本人と欧米人の基盤免疫が異なると思われる。
◎新型コロナウイルスは普通の風邪なのに、中国や欧米の深刻な映像を見せ、日本もこうなるのではないかと煽ったマスコミの責任が大きい。
◎PCR検査の手法を開発しノーベル化学賞を受賞した科学者自身が、このPCR検査をすると大ごとになるからウイルス検査に使用すべきではない、と述べていることに注目すべきだ。
◎マスコミでは医療崩壊と言って騒いでいるが、多くの医者は「普通の風邪と同じ」と分かっている。症状がないのに過剰反応するから医療崩壊するのだ。
◎従来のワクチンは感染者の体からウイルスを取り出し、培養し、生体に注入していた。しかし、ファイザーやモデルナなど新規に開発されたワクチンは、遺伝子に直接作用して開発したものだ。よって、それを人体に注入した場合、どのような副作用が出るのか、短期間には分からない未知のワクチンということができる。よって、私はこのワクチンを自分では打たない。
◎ウイルスの分子構造など、既に十分に分かっているのだから、国が早急にとるべき緊急の措置は、これまでの過剰反応を見直すことだ。今の混乱状況は、マスコミや行政による人災というべきだ。
 何はともあれ、その動画をじっくりとご覧ください。(R2・12・26記)
▶▶▶動画→特番『日本コロナの真実とは?コロナ狂騒曲の真相と処方箋』ゲスト:大阪市立大学名誉教授 井上正康氏

a:299 t:1 y:0

powered by Quick Homepage Maker 5.1
based on PukiWiki 1.4.7 License is GPL. QHM

最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional