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何をいまさら、「抗がん剤効果を大規模調査」とは

何をいまさら、「抗がん剤効果を大規模調査」とは

新聞報道にびっくり

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 次の記事を読んだ時には、思わず口をあんぐりさせてしまいました。「厚生労働省と国立がん研究センターが、これから高齢者の進行がん患者にふさわしい治療方針の策定に向け、抗がん剤の有効性について大規模な調査に乗り出す。」(日経新聞2017・4.27電子版)というんです。
 ビックリするのは当たり前でしょう。だって、抗がん剤治療は、有効だからこそ、これまで手術、放射線治療と並んで、がん治療の「三大療法」のひとつとされてきたんです。抗がん剤治療は、脱毛や極度の食欲不振など、人体に与える負荷が極めて大きいとされてきました。それでも、抗がん剤治療がガン治療に有効だという大前提があるからこそ、その苦しい抗がん剤治療に、多くの患者が耐え、恢復の望みを託してきたんです。
 それなのに、今頃になって、延命効果があるかどうか分からないから、大規模調査を行うだなんて、余りにも、国民をバカにした話ではありませんか。

がんセンターの発表とは

 厚労省と国立がん研究センターの発表した内容について、日経新聞などの大手新聞社が報じた内容は、概略、次のようなものです。

厚労省と癌研の発表の概略

 2007年から2008年に、国立がんセンター中央病院で受診した約7,000人のがん患者を対象に予備調査を実施した。
 ガン種別(肺がん、胃がん、大腸がん、乳がんなど)に、抗がん剤治療を受ける患者と、痛みを緩和する目的での放射線治療などの緩和治療中心の患者に分け、それぞれどれくらい存命したかという生存率を年齢別に比較した。
 例えば、末期の肺がん患者の場合、75歳未満では明らかに「抗がん剤治療あり」の方が延命効果が高かったが、75歳以上では大きな差が出ない、との結果が出た。
 この調査では、75歳以上の末期がん患者に限ると対象者は19人だけで、いずれのがん種についてもサンプル数が少なく、科学的な根拠を得るためには、更に大規模な調査が必要との判断に至った。

というわけです。
 厚労省が、今後、全国の病院のがん患者の治療データを都道府県を通じて集約する「全国がん登録」制度などを活用して大量のデータを集め、詳細な分析を行う方針だというんです。
 更に、厚労省は、学会などは、年代の区別なくがん患者の診療指針を定めているが、厚労省は調査結果を踏まえ、高齢のがん患者に特化した指針の策定を促す。結果次第で、より緩和治療を拡充するなどの方向性が示される可能性がある、と言うんです。

データ不足は最初から分かっていた

 これまでがん治療のためには、手術、抗がん剤、放射線療法が三大療法とされてきました。これらのがん治療が本当に有効であるか否かは、実証的に証明する必要があります。確かに、がんというものが初めてこの世に出現したというなら、どのように治療すべきなのか分かりません。さまざまな手法を試みるというのも当然ありうることです。
 日本でも、昔は、「がんは死病」とされてきました。ですから、患者本人には絶対に病名を知らせることはありませんでした。本人には、「胃潰瘍です」とか、適当に別の病名を告げ、家族だけ別室に呼んでそっとがんであることを告知していたのです。
 がんであることを告げていなかったんですから、「がん治療をしますか、しませんか」なんて聞けるはずがありません。ですから、がん宣告を受け、がん治療を行ったグループと、がん治療を拒否したグループに分け、その後の生存率を比較するなんてこと、できるはずがなかったんです。
 それにも関わらず、その当時から、三大療法に基づくがん治療が行われてきたのです。ガン治療には有効だという大前提がなければ、そのような治療が行われるはずはありません。

近藤誠医師が反旗

 三大療法に基づくがん治療が有効なのか否かについて、比較したデータは何もないのに、有効であることを前提として治療をするのはおかしい、と反旗を翻したのが近藤誠医師でした。彼は、慶應義塾大学の医学部をトップの成績で卒業し、そのまま大学病院で診療実務に従事した後、渡米したんです。アメリカの病院で、さまざまながん患者の治療に従事している際に、「日本のがん治療はおかしい」ということに気づいたんです。

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 日本では、がんであることを本人に告げないまま、がん治療を行っていたわけですから、がん治療が本当に有効なのかどうかが分からなかったのです。有効か否かの検証は、がん患者全体を母集団とし、治療するグループと治療しないグループに分け、その後の経過を観察して初めて有効性が判断されます。こんなことは小学生にでも理解できる論理です。日本では家族への告知だけですから、がん治療を拒否できる筈もありません。全員ががん治療者になったのです。
 他方、近藤先生が渡米した当時のアメリカでは、がんであることを患者本人に率直に伝えていました。アメリカは訴訟社会です。伝えていないと、もらえるべきがん保険金がもらえず、訴えられたら医師に勝ち目はありません。本人にがんと伝えたうえで、がん治療を行うか行わないかは、本人に選択させたのです。もちろん、がん治療の功罪について十分に説明したうえでです。ですから、治療グループと非治療グループのデータが両方とも得られたというわけです。
 その結果は、がん患者に対する手術、抗がん剤治療、放射線治療は、一部のがんを除いては、有効でない。すなわち、がん治療は原則として行うべきではない、との結論に達したのです。
 近藤先生は、この結論を「患者よがんと闘うな」とという著書を出版することにより、社会に訴えたのです。

近藤医師に対するバッシング

 当然、近藤医師に対しては、医学界から猛烈な反撃がなされました。感情的と言ってもよいほどのバッシングです。「患者よがんと闘おう」なんて本さえも出版されました。医学界は、嘗ての小説を映画化した「白い巨塔」でも知られるように、閉ざされた空間です。医療過誤事件が発生しても、第三者である医師の証言を得るのはほぼ不可能です。仲間の医師に不利になるような証言に協力してくれる医師はいないからです。医学界は、それほどに仲間意識の強い業界なのです。
 近藤医師も、優秀な医師であったにもかかわらず、慶応大学では教授になることすらできませんでした。

健康診断・人間ドッグは拒否

 私が近藤誠さんの著書を読んだのは48歳の時でした。その時、「この著者の主張は極めて常識的で、良心に基づいた発言だ」と確信を持ったのです。そのため、「がんを早く見つけても意味がない」との確信を持ち、以来、私は25年間、一切健康診断、人間ドッグを拒否し続け73歳になりました。家内も同じく一切、健康診断や人間ドッグを受診していません。

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 毎年、市の健康保険の担当課から健康診断や人間ドッグの案内が届きますが、すべて無視しています。一切受診せず、胃カメラや胸部検査などをしていないので、エックス線などの被爆も一切ない、ということになります。もちろん、いつかは、がんで死ぬかもしれません。
 でも、それでいいんです。なぜなら、ガン死は決して苦しいものではないと思っているからです。
 社会福祉法人老人ホーム「同和園」の附属診療所所長をしておられる中村仁一さんという方がおられます。「大往生したけりゃ医療とかかわるな」(幻冬舎新書)という本の著者です。著者は、老人ホームである同和園の医師という立場で12年を過ごし、「最後まで点滴注射も、酸素吸入も一切しない「自然死」を数百例も見てきた」実績の持ち主です。彼は、前職がガン治療を行う普通の病院の医師だったそうです。当然、多くのががん患者が苦しみつつ死んでいくのを数多く見てきました。
 その彼が、『ガンでさえも、何の手出しもしなければ全く痛まず、穏やかに死んでいきます。以前から「死ぬのはガンに限る」と思っていましたが、年寄りのガンの自然死、60~70例を経験した今は、確信に変わりました』と述べているんです。がん治療を施した多くのがん患者の死と、全くがん治療を施さない患者の死の両方を見てこられた結果、そう述べているのです。
 その彼が、「がんは、何の手出しもしなければ全く痛まず、穏やかに死んでいく」と言うのです。これ以上に心強い助言はないではありませんか。ごく一部のがんを除き、がん治療はしない方がよい、という近藤誠さんの主張とも符合しています。

今までのがん治療は何だったのか

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 こうした中、今回の厚労省と国立がんセンターの調査発表です。これまで近藤誠医師の主張など一顧だにせず、ひたすら非難中傷をしてきた末に、この発表なのです。「これまで70歳以上の患者を大がかりに調べた例がなく、抗がん剤治療で生存率に差が出るかどうかなどは科学的な評価ができていない」ですか。国民からすれば、冗談も休み休み言ってくれ、と言いたくなります。これまで医者は、生存率に差が出るかどうかも分からず、また数量的なデータを蒐集しようともせず、有効だとして高額の治療を行ってきたということです。
 何ということでしょうか。これまでにどれほど多くの医療費が使われたことでしょうか。単に、医学の向上に貢献してきたなんて、綺麗ごとで言い訳をしてほしくありません。
 私たちは、多くのがん患者を見てきました。特に、芸能人のがん患者が沢山亡くなっていきました。あれほど元気だったのに、手術をしたら、あっという間に亡くなってしまったなんていう例をたくさん見てきました。私は、その都度、「あ~あ、手術をしたら逆に命を縮めてしまうのに・・・」と思っていました。
 厚労省や癌研は、脱毛や極度の食欲不振など、これまで苦しい思いをしてがん治療を行ってきたがん患者に対して、今後、どのように説明をするつもりなのでしょうか。

真の狙いは医療費の削減です

 今回、厚労省と癌研の検証方針の真の狙い、それはズバリ医療費の削減をすることにあります。日本の医療費は、2015年概算で約41兆円です。このうち薬代が約10兆円で、抗がん剤を中心とする治療費が最も大きな割合を占めています。肺がん患者に有効とされるオプシーボなんてひとりで年間3,500万円にもなるというのでひところ話題になりました。
 これらを含めて、医療費の高騰は右肩上がりで、何とか抑制したい、というのが厚労省の意向なのです。医療費抑制が目標ですから、もっともらしくその理屈をつけなければなりません。
 そのために考え出されたのが、今回の「抗がん剤治療の有無で生存率に差はなかった」ということの理由付けです。そして、一応、調査結果を公表します。結果は、「70歳までの高齢者には有効だが、75歳以上の高齢者に対する抗がん剤治療については、生存率に差がなかった」という報告書が出されることは、100%間違いありません。なぜなら、その結論を導き出すために調査を行うからです。
 厚労省は、国民向けに、きちんと調査をした結果だと説明する裏付け資料が欲しいだけなのです。私に言わせれば、そんなことは近藤誠さんが25年も前から主張していたことです、何をいまさら言うか、です。

医療問題を扱うマスコミの堕落

 私は、厚労省や医学界に対してはもちろんですが、マスコミに対しても強い不信感を持っています。マスコミが垂れ流す食べ物や医療に関する番組作りが、余りにも軽薄にすぎるからです。もっともらしく、医学博士と称する医師を登場させ、「○○は、長生きをするために有効です」なんて結論付ける番組、各局に溢れています。

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 例えば、5月5日に放送した「見て寿命を伸ばす3時間その原因、Xにあり!」なんていう番組。このXと言う部分に「アディポネクチン」という単語が入ります。
 このアディポネクチンは、脂肪細胞から分泌されるホルモンで、一般の人の平均値は血液1mℓ当たり5~10マイクログラムなんだそうです。この番組には例によって、医学博士を登場させます。今回は、御茶ノ水健康長寿クリニックの白澤院長なる人物でした。
 この院長が調べたところ、スキーヤーの三浦敬三さんが31.0μg、日本舞踊家板橋光さんが48.5μg、金さん銀さんで有名になった銀さんの娘さんたちは23.1~34.8μg、それに毒蝮三太夫さんが35.0μgという結果でした。
 ところが、一般の視聴者らしき人たち20人ほどに、アディポネクチンが増える食事として、大豆たんぱく質を多く含むもずくと豆腐を毎日、1ヶ月間食べてもらったんです。その結果は、この物質が増えた人はゼロでした。すると、白澤医師は、「ホルモンというものは、1っヶ月で増えるものではなく、長年とり続けることが大事だ」と述べたんです。
 それが結論だというなら、最初から20人ほどに1ヶ月食べ続けさせる意味はどこにあったのか。そもそもスキーヤーだの舞踊家、毒蝮三太夫なんて、誰が見ても現役そのものです。銀さんの娘たちだって、毎日集まってわいわい世間話をしている姉妹です。元気ホルモンが溢れ出ている人ばかりではありませんか。そんな人たちのアディポネクチンの値が高いなんて、調べなくても分かりそうなものです。
 一般人が1ヶ月もかけて出したデータを無視して、わずか数人の有名人のデータをもとに、長生きにはアディオネクチンが有効だなんて結論。誰が信用するというのでしょうか。仮に医学的に有効だとしても、余りにも番組作りが粗雑にすぎます。
 これらの番組に共通していることがあります。最後に言うセリフです。「早め早めにお医者さんに行って診てもらいましょう」です。これで、お医者さんは、また新しい患者を獲得できるのです。テレビ各局が競って、新規の患者を作ってくれるんですから、本当にありがたい存在でしょうね。卒業記念に医学博士がもらえる医師免状を有り難がるマスコミって、本当に庶民の味方なのでしょうか。

高齢者の医療費は必ず削減されます

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 話がとんでもない方向に脱線してしまいました。日頃から医療行政、医学界、それにテレビの医療番組作りに不信感を抱いているせいですね。
 いずれにしろ、今回の抗がん剤の有効性に関する大規模調査、間違いなく医療費を削減するための予備調査です。今のままでは医療費が膨らむ一方ですから、医療費が削減されるのはやむを得ないと思います。
 ただ、同じ削減するならば、毎年健康診断や人間ドッグを受けることは健康増進よりも、かえって健康を損なう、と言うことについても、注意喚起をすべきではないでしょうか。
 以下は、近藤誠さんの「日本は世界一の医療被曝大国」と言う本からの受け売りです。この本には、次のように記述されています。

近藤誠著「日本は世界一の医療被曝大国」より
 国際放射線防護委員会(ICRP)では、一般人が浴びていいのは「年間1ミリシーベルトまで」と定めています。ところが多くの患者が受けるCT検査の場合、僅か1回の検査で約20ミリシーベルトになってしまうんです。CT検査の場合は、更に造影剤を入れてもう1回か2回撮影することは珍しくないそうです。2回で40ミリ、3回で60ミリシーベルト、これだけの量を1回の診察時に受けているということになります。

 つまり、人間ドッグなどを受けることにより、受診者は、浴びてもいい年間(!)線量の60倍の放射線を浴びることになるというんです。そういうことを多くの国民は、殆ど認識していないのではないでしょうか。
 こういう実態を放置しておきながら、高齢者の医療費削減の方策を画策している今の厚生行政。私たちは注意深く監視していく必要があると思います。(H29・5・8記)

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